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PBR(株価純資産倍率)とは

PBRの計算は、時価総額 ÷ 純資産
また、1株あたりの株価 ÷ 1株あたりの純資産(BPS)の計算でも算出可能。

PBRの基本
時価総額が1億円、純資産が5千万ならPBR2.0倍。
株価が下がるとPBRも下がり、株価が上がるとPBRも上がる。
会社の純資産が増加するとPBRが下がり、会社の純資産が減少するとPBRが上がる。

PBRの数値が低いほど割安株と言えます。

PBRの利用に当たって

基本的なPBRの計算については上記の通りなのだが、
日本経済新聞やYahooファイナンスなどのデータは上記の計算では一致しない。

PBR(株価純資産倍率)が一致しない理由
これは、何時、どの時点でのデータをどのように利用使用しているかの問題。

時価総額について
1.前期末時点での時価総額が計算に利用されている。
2.現時点(前日の終値等)での株価を利用して計算されている。
3.会社が持っている自己株式を計算から外している(日本経済新聞H27/1/26以降)

純資産について
1.株主資本が計算に利用されている。
2.純資産総額が計算に利用されている。

ベースとなる株価・時価総額部分、純資産部分を把握しておきましょう。

日本経済新聞のPBRを計算
平成27年11月27日時点、証券コード1758:太洋基礎工業を元にPBRを計算してみます。
平成27年1月31日時点の株主資本:53億9,375万5千円

1株:777円、発行済株式総数:409万8千株
時価総額 = 777 × 409万8千 = 31億8,414万6千円

時価総額31億8,414万6千円 ÷ 株主資本53億9,375万5千円 ≒ 0.59
日本経済新聞での表記PBRは0.48

この計算方法だとやはり合わないようですので調整が必要です。

日本経済新聞では平成27年1月26日以降、計算から自己株式部分の取り扱いを変えています。
そこで、自己株式部分を除いてPBRを計算してみます。

平成27年1月31日時点の自己株式:592,076株
自己株式を除く株式総数 = 409万8千 − 592,076 = 3,505,924株

1株:777円、自己株式を除く株式総数:3,505,924株
自己株式を除く時価総額 = 777 × 3,505,924 = 27億2,410万2,948円

自己株式修正後のPER計算、
時価総額27億2,410万2,948円 ÷ 株主資本53億9,375万5千円 ≒ 0.505047……
日本経済新聞での表記PBRは0.48

先ほど(0.59)よりもだいぶ近い数字になりました。

株主資本のデータを平成28年1月期第2四半期決算短信(最新)のものを使って計算してみます。
平成27年7月31日時点の株主資本:55億1,962万8千円

時価総額27億2,410万2,948円 ÷ 55億1,962万8千円 ≒ 0.49353……
日本経済新聞での表記PBRは0.48

まだ少し差が出てしまいます。

株主資本ではなく、純資産の部の金額が使われているのだとあたりを付けて計算しなおしてみます。
平成27年1月31日時点の純資産:55億6,478万5千円

時価総額27億2,410万2,948円 ÷ 55億6,478万5千円 ≒ 0.489525……
日本経済新聞での表記PBRは0.48

これでほぼ一致となります。

※平成28年1月期第2四半期決算短信(最新)の純資産で計算すると0.48を割ってしまうため、
 日本経済新聞のPBR表記計算には使われていないと思われます。
※途中計算中に端数切捨てがどこでどのように行われるか等もあります。

PBR(株価純資産倍率)の割安感

PBRは会社の純資産と株価の割合を表していて数値が小さいほど割安を意味します。

※純資産(旧表記:資本)は、資産から負債を引いた残りです。
 ex.現預金200万円[資産]、借金100万円[負債]、資本金100万円[純資産]のような形です。

PBR1倍割れについて
理論上PBRが1倍を割ることはないのですが、ごろごろあったりします。

PBRが1倍以下というのは、上記を例にとると、
資産200万円、負債100万円、純資産100万円の会社の株が70万で全部買えるような状況。
まさに買い得ってやつですね。

理論上、70万円で買って会社を解散すれば、
資産200万円で負債100万円を帳消しにして残り100万円。
差額30万円(100万円 − 70万円)の儲けとなります。

実際には、取引先との関係や従業員などもいますのでいきなり解散というのは無理です。
1.株を買い占めようとすると株式公開買い付け(TOB)で株価が値上がりする。
2.早期退職費用や違約金等がかなりの額になる。

こういった問題があるため机上の空論ですが、
PBR1倍というのは70万円で100万円が貰えるようなあり得ない状況と言えます。

やっている事業が金を吐き出すためのマイナス事業でもない限り、
PBR1倍割れというのは理論上あり得ません(実際には黒字でも1倍割れ結構あります)

PBR表記の注意点
日本経済新聞等でのPBR表記をそのまま鵜呑みにしてはいけません。
理由としては、会社が保有している自己株式を除いた額でPBR計算が行われている可能性があるためです。

自己株式の割合が大きいほど計算結果に影響を大きく受けます。
PBR表記が1倍割れでも自己株式を含めて計算すると1倍を超えている可能性は普通にあります。

こういった点に注意してPBRの数値を判断してください。

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